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ホテルの宿泊代金のキャンセル料について

キャンセルするには

ホテルや宿を予約したはいいものの、急な事情によりどうしてもキャンセルせざるを得ないような事態に陥ることもあるかもしれません。そんなときにはどうすればいいのでしょうか。またキャンセル料はどうなるのでしょうか。基本的には宿泊予定日から遠ければキャンセル料はかからず、近づくにつれキャンセル料は高くなります。

今回はホテルのキャンセル料の仕組みや各ケースでのキャンセル料の扱い、キャンセル料の支払い方法や、キャンセル料を払わなかった場合はどうなるのかなどを詳しくみていきます。

キャンセル料の発生条件

宿泊予定日が近づくにつれ高くなる

キャンセル料については宿泊施設ごとにそれぞれの宿泊約款に定められているため、キャンセル料の発生期間やキャンセル料金についてはそれぞれ異なるようです。キャンセルの諸条件については予約申込・確認画面に記載されていることが多いようです。キャンセル料は予約日が近づくほど高く設定されていて、当日なら100％かかるところが大半ですが、予約日2日前3日前ならキャンセル料がかからない施設も多くみられます。


・一例

連絡なし当日不泊 当日 前日 それ以前

宿泊料金の100％ 宿泊料金の80％ 宿泊料金の20％ 宿泊料金の0％

繁盛期にはキャンセル料が異なる事も

キャンセル料は各ホテルごとに設定されていますが、基本的には同じホテルであればキャンセル料の設定条件は変わらない思われている方もいるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。年末年始やゴールデンウィークなどの繁盛記では、キャンセル料の条件が厳しめに設定されているケースもあります。例えば通常であれば3日前まではキャンセル料が発生しないホテルでも、繁盛記は7日前からキャンセル料が発生するようになるといったような具合です。

また同じホテルでも部屋ごとにキャンセル料の設定がなされている場合もあります。これも繁盛記の場合と同じように人気の高い部屋や需要の多い部屋には比較的キャンセル料の設定を厳しくしておくなどして、部屋が空くリスクを減らすためだと考えられます。

団体利用では条件が異なる場合も

キャンセル料の設定は一度に利用する人数によっても変わる場合があります。例えば1〜9名様までなら通常通り2日前まではキャンセル料が無料で、前日は50％、当日は100％というように設定している場合でも、10名以上なら9日前からキャンセル料として50％が発生するという条件のホテルもあります。

100名以上ならさらに厳しく20日前からのキャンセルにもキャンセル料が発生するとしているところもあります。団体で利用する場合は、団体用に別にキャンセル料が設定されていないかどうかも確認しておくといいでしょう。

・一例

	20日前	9日前	前日	当日	不拍
1名様〜14名様	0%	0%	20%	80%	100%
15名様〜99名様	0%	10%	20%	80%	100%
100名様以上	10%	20%	80%	100%	100%

前日扱いは何時まで？

キャンセル料は1日違うだけで大きく変わることはざらです。例えば前日キャンセルなら20％なのに当日になると80％に設定されているというケースも少なくありません。前日のうちに翌日キャンセルとなることがわかっているのなら前日のうちにキャンセルの連絡をすることで80％が20％すみます。

ではいつをさかいに前日と当日は分かれるのでしょうか。これはホテルによってまちまちで、AM0.00を境目としているところもあれば、当日のチェックイン時間前までなら前日扱いしてくれるところもあります。どちらにせよ早いに越したことはないのでキャンセルが分かった時点ですぐに連絡するようにしましょう。

連泊予約のキャンセル料について

連泊予約の一部キャンセル（日程短縮）では？

ホテルに1日ではなく数日の連泊予約をしていて、そのうちの一部日程をキャンセル（日程短縮）する場合も当然キャンセル料はかかります。例えば3日間予約していて最初の1日はキャンセルして2日間の予約にする場合などです。

連泊予約の全日程のキャンセルでは？

この場合宿泊施設ごとに対応は異なります。全日程のキャンセルでも最初の1日分のみのキャンセル料でいい場合と、すべての日程分のキャンセル料がかかる場合があります。

そもそもなぜキャンセル料が取られるのか

ホテルの予約をした場合、当然予約した部屋はあなた向けに確保されます。しかしながらキャンセルした場合は、新たに泊まり手を探さなければなりません。余裕をもって事前に連絡してもらえれば、その間に新たな客を取り込む機会も増えますが、直前であれば客を確保できずに売れ残ってしまう可能性も高くなります。

ですから宿泊予定日に近づけば近づくほど、そこから客を確保する販売機会も減るので、その分の補填のためにキャンセル料を徴収するわけです。キャンセル料を少なく済ませたいなら、なるべく早くにキャンセルの連絡を入れることが大切です。

キャンセル料の支払いについて

先払いと現地払いで異なる

料金先払いの場合はそこからキャンセル料が引かれ、残金が返却されます。現地払いの場合は予約時に入力した電話番号に連絡が入り、キャンセル料や口座番号が通達され、銀行振り込みによる支払いが請求されることが多いです。まれに住所宛に請求書が送られてくることもあるようです。

クレジットカードでの先払いではキャンセルの申込がクレジットカード会社の当月内の処理に間に合えば当月内で相殺されますが、間に合わない場合はいったん成約処理されたあと、1、2ヵ月後に返金されるといった形になるようです。

例えばホテル代が8000円でキャンセル料が500円とします。処理が間に合い当月内で相殺されればキャンセル料の500円のみ引き落とされます。間に合わない場合はいったん8000円が引き落とされ、１、2か月後8000円から500円引いた7500円が返金されます。

支払いにポイントを利用した場合は？

ホテル予約サイトの中には支払った代金に応じてポイントを加算し、次回からのホテル予約の支払いに利用できるサービスを提供しているところもあります。こうしたサイトでホテルの代金の支払いの一部または全部をポイントで支払った場合で、そのホテルの予約をキャンセルするとポイントはどうなるのでしょうか。基本的には多くの宿泊予約サイトで使用したポイントはそのまま帰ってくるようです。

キャンセル料はポイントから先に引き落とされる

ポイントを利用してホテル代金を支払った場合は、キャンセルするときはキャンセル料はポイントから優先して引き落とされるケースが多いようです。楽天トラベルではポイントから先に引き落とされます。

キャンセルの申込期限

国内ホテルのキャンセルの申込期限

サイトからキャンセルの手続きをする場合はキャンセル申込期限が設けられている場合が多く、その期限内であればサイト上から申込できますが、期限をすぎている場合は、予約サイトの電話受付や宿泊施設に直接電話してキャンセルの手続きをとる形になることが多いようです。

サイト上でのキャンセルの申し込みではまずログインしてホテルの予約内容を確認できる画面まで移動します。そこに期限内であれば予約キャンセルのボタンが設置されていることが多いです。

海外ホテルのキャンセルの申込期限

海外のホテルのキャンセルも国内のホテルのキャンセルと同様、キャンセル申込期限内であればサイト上から申請することが出来ます。期限を過ぎた場合は国内なら直接宿泊施設に連絡してキャンセルの手続きをとることが出来ますが、海外ホテルの場合は言葉の壁によりなかなか難しい場合も考えられます。

海外のホテルが予約できるサイトでは、サイト上からのキャンセルの申込ができない場合は、ホテル予約サイトのほうに連絡するよう記載しているサイトが多いです。キャンセルの手続きに際しスタッフのサポートが受けられるようです。

無連絡キャンセルについて

利用サイトや当該宿泊施設に一切連絡することなく、利用日当日に姿を表さずに当該施設を利用しなかった場合には、宿泊代金の全額がキャンセル料として徴収されることが多いようですが、サイトによっては会員資格の剥奪、蓄積ポイントの失効、再会員登録申込みの拒否などの重いペナルティーを課される所もありますので注意してください。無連絡キャンセルについてはホテルに連絡なしで不泊した場合キャンセル料はどうなる？でも詳しく解説しています。

キャンセル料を支払わなかった場合は？

キャンセル料を支払わないとどうなる？

クレジットカード支払いならキャンセル料が自動で引かれ、現金振り込みならキャンセル料を引いた差額が返金されますが、現地での支払いの場合はキャンセル料はこちらから振り込む必要があります。もしキャンセル料を支払わなかった場合はどうなるのでしょうか？

キャンセル料も数千円〜1万円程度の場合は、仮に請求を無視されホテル側が訴訟を行うとなっても手間やコストもかかるため、実際にはホテル側の泣き寝入りとなることも多いようです。

ペナルティーが科されることも

しかしながらキャンセル料が高額になる場合や団体予約の場合などは訴訟を起こされる可能性も少なくありません。またキャンセル料を支払わなかった場合は次回からそのホテルの利用は難しくなる可能性が高くなります。ホテルがチェーン展開してる場合は系列での利用も厳しくなるでしょう。

ブラックリスト等に載った場合は他のホテルので宿泊にも問題が生じる可能性もあります。予約サイトによってはサイトのサービス自体利用できなくなる場合もあります。このようにペナルティーが科されることもあるのです。

キャンセルによりホテルに部屋の販売機会のロスや食事の材料費などのコストを発生させているので、その費用であるキャンセル料が請求された場合はしっかりと払うようにしましょう。

キャンセル料がかからない場合は

突然の災害による公共交通機関の運航停止や飛行機の欠航、不慮の事故やお子様の急な発熱、身内の不幸などにより急遽キャンセルせざるを得ないような事情がある場合は、その旨を伝えることで「今回はキャンセル料はいただきません」といった対応をしてくれる場合があるかもしれません。

あくまでホテル側の裁量なので過度な期待は禁物ですが、一応事情は伝えておいた方がいいでしょう。もちろん通常通りキャンセル料はいただきますといわれた場合はしっかりと支払いましょう。

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